研究プロジェクト
日本特発性肺線維症研究
厚生科学研究費補助金・特定疾患の疫学に関する研究班（主任研究者：順天堂大学医学部衛生学稲葉裕教授）の研究協力者として、平成13年に実施した特発性肺線維症の症例対照研究に参画しました。佐々木敏先生（現所属：東京大学大学院医学系研究科社会予防疫学分野教授）、横山徹爾先生（現所属：国立保健医療科学院生涯健康研究部部長）と私の３名の疫学者が中心となり、厚生科学研究費補助金・びまん性肺疾患研究班（主任研究者：日本医科大学第四内科工藤翔二教授）との共同研究として実施しました。症例群104名及び対照群として風邪患者或いは急性肺炎患者60名から質問調査票を用いて情報を得ました。英文原著論文4編を公表しました。飽和脂肪酸と肉類摂取が多いほど、リスクが高まる一方、果物摂取は予防的でありました。職業上金属曝露及びアレルギー性鼻炎の既往のある子供を持つことはリスク上昇と関連していました。
大阪母子保健研究
大阪市立大学大学院医学研究科公衆衛生学廣田良夫教授（現在名誉教授）の下、研究事務局を設置し、当初3年間は厚生科学研究費補助金・生活安全総合研究事業（主任研究者：大阪府立公衆衛生研究所織田肇副所長）の研究プロジェクトとして調査を実施しました。平成17年度からの3年間は厚生労働科学研究費補助金・免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業（主任研究者：三宅吉博）の一つの研究プロジェクトとして継続しました。研究運営と論文執筆は私が主導しました。
ベースライン調査として、平成13年11月より平成15年3月まで、大阪府寝屋川市において母子健康手帳交付時に、全ての妊婦さんに調査の参加をお願いし、627名（全妊婦の17.2%）の方に参加頂きました。大阪府下6市町の妊婦教室の参加者や、４産科医療機関に通院している妊婦さんにも調査の参加をお願いし、375名の方に参加頂きました。最終的に合計1002名の妊婦さんがベースライン調査に参加いたしました。妊娠中に、栄養、生活習慣、生活環境、既往歴等に関する質問調査票、寝具とリビングルームのほこりのダニ抗原量、血清総IgE値、ホルムアルデヒドと二酸化窒素の曝露量を調べました。
生後4ヶ月時前後に1回目の追跡調査を行い、867組の母子が参加しました。
生後1歳6ヶ月前後に2回目の追跡調査を行い、763組の母子が参加しました。
生後2歳6ヶ月前後に3回目の追跡調査を行い、586組の母子が参加しました。
生後3歳6ヶ月前後に4回目の追跡調査を行い、494組の母子が参加しました。
その内、318組の母子から遺伝子検体を頂きました。
生後4歳6ヶ月前後に5回目の追跡調査を行い、481組の母子が参加しました。
ベースライン調査のデータを活用して、妊婦さんの生活習慣や生活環境とアレルギーや歯牙喪失の有症率との関連を解析しています。
ベースライン調査と追跡調査のデータを活用した前向きコーホート研究の手法を用いて、妊娠中の食習慣等の生活習慣や出生後の生活環境が産後うつ病、生まれたの出生時体格、アレルギー疾患、う歯のリスクに影響しているかどうかを調べています。
（お知らせ）
大阪母子保健研究にご参加頂きました方へ
愛媛大学大学院医学系研究科及び医学部附属病院では、医学・医療の発展のために様々な研究を行っています。その中で今回示します以下の研究では、妊娠中から生まれた子が4歳半になるまで追跡しました出生前コーホート研究である大阪母子保健研究にご参加いただいた方々より得た質問調査票のデータ及び口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体等を使用します。大阪母子保健研究は平成13年度から20年度まで大阪市立大学医学部公衆衛生学教室に研究事務局を設置し、情報、試料を得ました。全ての情報と試料を愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座に移管し、継続して解析を行います。
大阪母子保健研究にご参加いただいた方で、この研究の内容を詳しく知りたい方や、質問調査票のデータや口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体を利用することをご了解いただけない方は、下記【お問い合わせ先】までご連絡下さい。
【研究課題名】
大阪母子保健研究
【研究機関】愛媛大学大学院医学系研究科
【研究責任者】三宅吉博（疫学・公衆衛生学講座 教授）
【研究の目的】
大阪母子保健研究で得られた情報に基づき、乳幼児期のアレルギー疾患、う蝕、出生児低体重や母親のアレルギー疾患、産後うつ症状等母子の健康問題のリスク要因及び予防要因を調べています。母子保健の一次予防に資するエビデンスを創出しています。妊娠を控えた母親の生活習慣を改善することにより、子供の疾病発症を予防できる可能性が高まり、予防医学上、非常に重要な知見が得られると考えています。
【研究の方法】
（対象者）平成13年11月より平成15年3月まで、妊娠中に調査にご参加いただきました1002名の妊婦さんとその生まれたお子さんです。
（利用する情報）周産期の生活習慣、生活環境、既往歴 等
（利用する試料）口腔粘膜細胞採取により得た遺伝子検体
【共同研究について】
この研究は、The Japan Birth Cohort Consortium（JBiCC）に参画しています。本研究に参加している母子のデータは、匿名化されて、USBに保存した電子ファイルを郵送することによって国立成育医療研究センター研究所（社会医学研究部）と浜松医科大学（子どものこころの発達研究センター）に送られます。本研究以外の国内の複数の出生コーホート研究も参画することで、非常の多くの人数で解析することができ、医学・医療の発展に役立つ成果が得られることが期待されます。
【個人情報の取り扱い】
収集した試料・情報は名前、住所など患者さんを直接特定できる情報を除いて匿名化いたします。個人を特定できるような情報が外に漏れることはありません。また、研究結果は学術雑誌や学会等で発表される予定ですが、発表内容に個人を特定できる情報は一切含まれません。
【試料、情報の管理責任者】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学 三宅吉博
さらに詳しい本研究の内容をお知りになりたい場合は、【お問い合わせ先】までご連絡ください。他の対象者さんの個人情報の保護、および、知的財産の保護等に支障がない範囲でお答えいたします。
【お問い合わせ先】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学 三宅吉博
〒791-0295 愛媛県東温市志津川
Tel: 089－960－5283
Email: epi-prev@m.ehime-u.ac.jp
琉球小児健康調査
荒川雅志先生（現所属：琉球大学観光産業科学部観光科学科学科長、琉球大学大学院観光科学研究科ヘルス・ツーリズム研究センター教授）のご尽力で沖縄県那覇市教育委員会及び名護市教育委員会のご協力を得ることができ、平成16年9月から平成17年1月に、那覇市及び名護市の全公立小中学生38,212名を対象候補者として、健康調査を実施しました。本研究用に開発した生活習慣と生活環境、既往歴等に関する質問調査票及び簡易版自記式食事歴法質問調査票を用いました。これらの質問調査票を各学校の担任教諭を通じて対象候補者に配布し、概ね2週間の期限で、担任教諭を通じて回収を行いました。現地の調査スタッフが各学校において質問調査票のチェックを行い、記入漏れ等があった場合は、再度、担任教諭を通じて質問調査票の再配布と再回収を行いました。計28,885名（75.6%）より質問調査票を回収しました。生活習慣等に関する質問調査票の調査項目は、家族構成、生活習慣、生活環境、既往歴、家族歴及びISAAC（International Study of Asthma and Allergies in Childhood）等でした。ISAACの疫学診断基準に則り、喘鳴、喘息、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻結膜炎の有症率を評価しました。中学生に限り、Center for Epidemiologic Studies Depression Scale（CES-D）の日本語版を用いて、うつ症状を評価しました。
那覇市および名護市の個人情報保護審査会の承認を得て、那覇市と名護市教育委員会より、平成16年度の学校歯科健診の情報を得ました。また、那覇市教育委員会より平成16年度において小学3，4，5年生と中学１年生の小（中）学校入学時学校健診データからBCGワクチン接種状況とツベルクリン反応の情報を得ました。さらに、那覇市教育委員会より平成16年度の視力に関する学校健診データも得ました。
福岡小児健康調査
平成18年6月から平成19年1月の間に、福岡市で実施された3歳児健康診査を受診した全ての幼児を対象候補者として、健康調査を実施しました。本研究用に開発した生活習慣と生活環境、既往歴等に関する質問調査票及び簡易版自記式食事歴法質問調査票を用いました。これらの質問調査票を3歳児健康診査受診時に、可能な限り対象児の保護者全員に手渡しました。調査期間内に3歳児健康診査を受診した8,269名のうち、8,064名の保護者に調査キットを手渡し、この内、2,110名の保護者から研究事務局に回答済調査票の返送がありました。研究事務局において質問調査票のチェックを行い、記入漏れ等があった場合は、電話や郵便で確認を行いました。生活習慣等に関する質問調査票の調査項目は、家族構成、生活習慣、生活環境、既往歴、家族歴及びISAAC（International Study of Asthma and Allergies in Childhood）、母子健康手帳より出産の状態、1歳6カ月健康診査および3歳健康診査結果、Aならびに予防接種の記録の転記等でした。ISAACの疫学診断基準に則り、喘鳴、喘息、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻結膜炎の有症率を評価しました。虫歯は3歳児健康診査の結果から評価しました。
ISAACの質問で過去にアトピー性皮膚炎の経験がある幼児156名とアトピー性皮膚炎でない幼児258名の計414名から遺伝子検体を頂き、アトピー性皮膚炎の遺伝的要因を調べる症例対照研究を設定しました。
福岡・近畿パーキンソン病研究
厚生科学研究費補助金・特定疾患の疫学に関する研究班（主任研究者：埼玉医科大学医学部公衆衛生学永井正規教授）の分担研究者として、特発性パーキンソン病の症例対照研究を企画し、平成18年４月１日から平成20年３月31日までリクルートを行いました。
症例群候補者はUK Parkinson’s Disease Society Brain Bankのパーキンソン病診断基準（Step 1、Step 2）を満たすと神経内科医が診断した発症後6年以下の患者です。福岡大学医学部、大阪市立大学大学院医学研究科、国立病院機構宇多野病院、京都大学大学院医学研究科、京都市立病院、九州大学大学院医学研究科、久留米大学医学部、国立病院機構大牟田病院、国立病院機構刀根山病院、国立病院機構南京都病院、和歌山県立医科大学の11施設でリクルートしました。候補者のうち、250名が研究に協力し、48名が辞退しました（参加率：84%）。
対照群は福岡大学病院、大阪市立大学医学部附属病院または国立病院機構宇多野病院に入院中もしくは通院中の患者で、神経変性疾患と診断されておらず、パーキンソン病のリスク要因と関連がないと考えられる疾患（感染症、骨折、外傷、白内障等）で受療している者を候補としました。症例群とのマッチングは行いませんでした。372名が研究に協力し、156名が辞退しました（参加率：70%）。
遺伝子検体については、症例群240名、対照群371名より同意を得て提供を受けました。
（お知らせ）
福岡・近畿パーキンソン病研究にご参加頂きました方へ
愛媛大学大学院医学系研究科及び医学部附属病院では、医学・医療の発展のために様々な研究を行っています。その中で今回示します以下の研究では、平成18年4月1日より平成20年3月31日までの間、福岡・近畿パーキンソン病症例対照研究にご参加いただいた方々より得た質問調査票のデータ及び口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体を使用します。全ての情報と試料を愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学講座に移管し、継続して解析を行います。
福岡・近畿パーキンソン病症例対照研究にご参加いただいた方で、この研究の内容を詳しく知りたい方や、質問調査票のデータや口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体を利用することをご了解いただけない方は、下記【お問い合わせ先】までご連絡下さい。
【研究課題名】
福岡・近畿パーキンソン病症例対照研究
【研究機関】愛媛大学大学院医学系研究科
【研究責任者】三宅吉博（疫学・予防医学講座 教授）
【研究の目的】
福岡・近畿パーキンソン病症例対照研究で得られた情報に基づき、栄養摂取や喫煙曝露等の生活環境や生活習慣に関する情報を詳細に収集し、遺伝情報も収集することで、環境要因及び遺伝要因とパーキンソン病リスクとの関連、さらには、遺伝要因と環境要因の交互作用を評価しています。遺伝要因と環境要因の交互作用が明らかになれば、日本人において、オーダーメイドによりパーキンソン病を予防するエビデンスの確立に向け、極めて価値ある貢献をすることができると考えています。
【研究の方法】
（対象者）福岡大学医学部、大阪市立大学大学院医学研究科、国立病院機構宇多野病院、京都大学大学院医学研究科、京都市立病院、九州大学大学院医学研究科、久留米大学医学部、国立病院機構大牟田病院、国立病院機構刀根山病院、国立病院機構南京都病院、和歌山県立医科大学の11施設において、発症後6年以内のパーキンソン病の患者さんで本研究に参加した250名の方々です。対照群としまして、福岡大学病院、大阪市立大学医学部附属病院または国立病院機構宇多野病院に入院中もしくは通院中の患者さんで、神経変性疾患と診断されておらず本研究に参加した372名の方々です。
（利用する情報）生活習慣、生活環境、既往歴 等
（利用する試料）口腔粘膜細胞採取により得た遺伝子検体
【個人情報の取り扱い】
収集した試料・情報は名前、住所など患者さんを直接特定できる情報を除いて匿名化いたします。個人を特定できるような情報が外に漏れることはありません。また、研究結果は学術雑誌や学会等で発表される予定ですが、発表内容に個人を特定できる情報は一切含まれません。
【試料、情報の管理責任者】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学 三宅吉博
さらに詳しい本研究の内容をお知りになりたい場合は、【お問い合わせ先】までご連絡ください。他の対象者さんの個人情報の保護、および、知的財産の保護等に支障がない範囲でお答えいたします。
【お問い合わせ先】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学 三宅吉博
〒791-0295 愛媛県東温市志津川
Tel: 089－960－5283
Email: epi-prev@m.ehime-u.ac.jp
九州・沖縄母子保健研究
平成19年4月より、福岡県内131産科医療機関において、本研究に関するリーフレット、調査説明受諾同意書、返信用封筒の一式を可能な限り全ての外来を受診した妊娠32週未満の妊婦さんに手渡して頂きました。本研究に関する詳細な説明を受けたい妊婦さんは、調査説明受諾同意書に氏名、連絡先を記入して研究事務局（福岡大学医学部公衆衛生学内）に返送しました。研究事務局は電話で、妊婦さんに研究の詳細説明を行い、最終的な同意を得た後、調査キット一式を自宅に送付しました。研究に参加した妊婦さんは回答済み質問調査票と採取したほこりの検体を研究事務局に返送しました。研究事務局は記入漏れの確認をした後、栄養調査結果を妊婦さんに返却しました。平成19年5月より沖縄県の40産科医療機関、8月より宮崎県、大分県、熊本県及び長崎県の208産科医療機関、9月より鹿児島県及び佐賀県の44産科医療機関においても、本研究に関するリーフレット等の手渡しを開始しました。平成19年度末で妊婦さんのリクルートを終了し、最終的に、1,757名の妊婦さんがベースライン調査に参加頂きました。
出生時、生後4ヶ月時、1歳時、2歳時、3歳時、4歳時、5歳時、6歳時、7歳時、8歳時、10歳時、11歳時、12歳時、13歳時、14歳時追跡調査には、各々1,590組、1,527組、1,430組、1,362組、1,305組、1,264、1,201、1,049、1,032組、953組、1,047組、1,030組、1,019組、878組、856組の母子が参加しました。生後1ヶ月前後に124名の母親から母乳の提供を受け、有機塩素化合物（HCB、β-HCH、p,p’-DDE、trans-nonachlordane）を測定しました。生後4ヶ月前後に1,492組の母子から遺伝子検体を頂きました。生後1ヶ月から12ヶ月までの間、1,177名の母親に歯科衛生士による口腔観察を実施しました。15歳時及び16歳時追跡調査を実施しており、今後も可能な限り、追跡調査を継続する予定です。
（お知らせ）
九州・沖縄母子保健研究にご参加の皆様へ
愛媛大学大学院医学系研究科及び医学部附属病院では、医学・医療の発展のために様々な研究を行っています。その中で今回示します以下の研究では、妊娠中から生まれた子を追跡している出生前コーホート研究である九州・沖縄母子保健研究にご参加いただいた方々より得た質問調査票のデータ及び口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体等を使用します。九州・沖縄母子保健研究は平成19年度から福岡大学医学部公衆衛生学教室に研究事務局を設置し、情報・試料を得ました。全ての情報・試料を愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座に移管し、研究を継続しています。
九州・沖縄母子保健研究にご参加頂いている方或いは以前にご参加いただいた方で、この研究の内容を詳しく知りたい方や、質問調査票のデータや口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体を利用することをご了解いただけない方は、下記【お問い合わせ先】までご連絡下さい。
【研究課題名】
九州・沖縄母子保健研究
【研究機関】愛媛大学大学院医学系研究科
【研究責任者】三宅吉博（疫学・公衆衛生学講座 教授）
【研究の目的】
九州・沖縄母子保健研究で得られた情報に基づき、子供のアレルギー疾患、う蝕、出生児低体重、行動や発達の問題や母親のアレルギー疾患、産後うつ症状等母子の健康問題のリスク要因及び予防要因を調べています。母子保健の一次予防に資するエビデンスを創出しています。妊娠を控えた母親の生活習慣を改善することにより、子供の疾病発症を予防できる可能性が高まり、予防医学上、非常に重要な知見が得られると考えています。
【研究の方法】
（対象者）平成19年度、妊娠中に調査にご参加いただきました1,757名の妊婦さんとその生まれたお子さんです。
（利用する情報）周産期及び出生後の長い期間における生活習慣、生活環境、既往歴 等
（利用する試料）口腔粘膜細胞採取により得た遺伝子検体
【共同研究について】
この研究は、東北大学東北メディカル・メガバンク機構が主導するThe Japan Birth Cohort Consortium（JBiCC）に参画しています。
本研究に参加している母子のデータ/試料は、匿名化されて、USBに保存した電子ファイルと試料を郵送することによって東北大学東北メディカル・メガバンク機構に送られます。東北大学が持つ最先端の技術を活用し、本研究以外の国内の複数の出生コーホート研究も参画することで、非常の多くの人数で解析することができ、医学・医療の発展に役立つ成果が得られることが期待されます。
また、JBiCCの一環として、母子の匿名化されたデータはUSBに保存して国立成育医療研究センター研究所（社会医学研究部）と浜松医科大学（子どものこころの発達研究センター）にも送られます。
【個人情報の取り扱い】
収集した試料・情報は名前、住所など対象者を直接特定できる情報を除いて匿名化いたします。個人を特定できるような情報が外に漏れることはありません。また、研究結果は学術雑誌や学会等で発表される予定ですが、発表内容に個人を特定できる情報は一切含まれません。
【試料・情報の管理責任者】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学 三宅吉博
さらに詳しい本研究の内容をお知りになりたい場合や、本研究参加者で参加を取りやめたい場合は、【お問い合わせ先】までご連絡ください。他の対象者さんの個人情報の保護、および、知的財産の保護等に支障がない範囲でお答えいたします。
【お問い合わせ先】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学 三宅吉博
〒791-0295 愛媛県東温市志津川454
Tel: 089－960－5283
Email: epi-prev@m.ehime-u.ac.jp
九州・沖縄小児健康調査
平成24年度から25年度において、福岡県内32市町と沖縄県内7市のご協力の下、3歳児健康診査受診者を候補者として横断研究を実施しました。平成25年度においては、大分市、佐賀市、都城市、鹿屋市、佐世保市、延岡市のご協力を得ることができ、研究対象地域を拡大しました。生活習慣、生活環境、既往歴、ISAAC（International Study of Asthma and Allergies in Childhood）、アレルギー医師診断状況等に関する質問と幼児版半定量食事摂取頻度調査票を含む38ページの質問調査票及び返信用封筒からなる調査キットを3歳児健康診査会場で可能な限り受診者全員に手渡しました。研究参加に同意した保護者は回答済み質問調査票を研究事務局に返送しました。電話等による記入漏れ確認の後、栄養結果を参加者に返送しました。
調査期間中、全市町合計で68,527名が3歳児健康診査を受診し、62,449名が調査キットを受け取りました。その内の6,576名が回答済み質問調査票を研究事務局に返送しました。
栄養結果返却の際、遺伝子解析研究の案内も同封し、後日、遺伝子解析研究参加の意思を確認致しました。最終的に3,855名から遺伝子検体を頂きました。
（お知らせ)
調査にご参加いただきました皆様へ
愛媛大学大学院医学系研究科及び医学部附属病院では、医学・医療の発展のために様々な研究を行っています。その中で今回示します以下の研究では、横断研究である九州・沖縄3歳母子健康調査にご参加いただいた方々より得た質問調査票のデータ及び口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体等を使用します。九州・沖縄3歳母子健康調査は平成24年5月から平成26年3月まで、九州、沖縄県内の45市町の実施する３歳児健康診査会場において、調査参加者のリクルートを実施しました。福岡大学医学部公衆衛生学教室に研究事務局を設置し、情報・試料を得ました。現在、全ての情報・試料を愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学講座に移管し、研究を継続しています。
九州・沖縄3歳母子健康調査にご参加頂いている方で、この研究の内容を詳しく知りたい方や、質問調査票のデータや口腔粘膜細胞採取による遺伝子検体を利用することをご了解いただけない方は、下記【お問い合わせ先】までご連絡下さい。
【研究課題名】九州・沖縄3歳母子健康調査
【研究機関】愛媛大学大学院医学系研究科
【研究責任者】三宅吉博（疫学・予防医学講座 教授）
【研究の目的】
九州・沖縄3歳母子健康調査で得られた情報に基づき、出生時低体重、アレルギー疾患、う歯、インフルエンザ等の感染症及び行動的問題等のリスク要因及び予防要因を調べています。環境要因、遺伝要因との関連を評価し、さらには、遺伝要因と環境要因の交互作用を調べることで、最終的に、体質に合わせたオーダーメイドの予防方法の確立を目指しています。
【研究の方法】
（対象者）平成24年5月から平成26年3月まで、九州、沖縄県内の45市町で、九州・沖縄3歳母子健康調査にご参加頂いた3,857名の当時3歳のお子様です。
（利用する情報）質問調査票でご回答いただきましたお子様の生活習慣、生活環境、既往歴 等
（利用する試料）口腔粘膜細胞採取により得た遺伝子検体
【個人情報の取り扱い】
収集した試料・情報は名前、住所など対象者を直接特定できる情報を除いて匿名化いたします。個人を特定できるような情報が外に漏れることはありません。また、研究結果は学術雑誌や学会等で発表される予定ですが、発表内容に個人を特定できる情報は一切含まれません。
【試料、情報の管理責任者】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学 三宅吉博
さらに詳しい本研究の内容をお知りになりたい場合や、本研究参加者で参加を取りやめたい場合は、【お問い合わせ先】までご連絡ください。他の対象者さんの個人情報の保護、および、知的財産の保護等に支障がない範囲でお答えいたします。
【お問い合わせ先】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学 三宅吉博
〒791-0295 愛媛県東温市志津川
Tel: 089－960－5283
Email: epi-prev@m.ehime-u.ac.jp
愛大コーホート研究
愛大コーホート研究は中高年を対象とした20年間追跡する前向きコーホート研究です。生活習慣病の発症には、喫煙や食習慣、運動などの生活習慣や生活環境の要因の役割が重要と考えられています。これらを改善することで相当程度生活習慣病を予防できると考えられています。一方、生まれつきの体質、すなわち遺伝的素因も生活習慣病の発症に影響します。また、遺伝的素因により、同じ環境要因に対する感受性が人によって異なることが示唆され、これを解明することができれば、体質に合わせた生活習慣病の予防法を進展させることができ、予防医学上、大変重要な課題であります。生活習慣や生活環境、さらには遺伝子多型の頻度の違いから、欧米のエビデンスを日本人に適用することはできないため、日本人を対象とした疫学研究によって創出されたエビデンスが求められています。そこで、愛大コーホート研究では、愛媛県をはじめとした国民の健康の維持、増進に資すること、健康寿命の延伸に寄与することを目的に、がんをはじめとする生活習慣病などの原因究明と本態解明、環境要因と体質（遺伝要因）およびその交互作用、疾病特性をも考慮した予防や治療のエビデンスを創出します。
平成27年度の八幡浜市での調査を皮切りに、平成28年度は内子町で、平成29年度は西予市と愛南町に加え東温市P社従業員も調査に参加しました。平成30年度は西条市（市民、市役所職員、I社、S社従業員）、東温市役所職員、愛大病院整形外科入院患者、かとう歯科患者、D社従業員で、令和元年度は四国中央市、新居浜市、東温市、松山市で、令和2年度は今治市、宇和島市、鬼北町、松野町、松山市で調査を実施いたしました。令和3年度は伊予市、松前町、砥部町、久万高原町、上島町、松山市で調査を行いました。令和4年度は砥部町、久万高原町、松山市で調査を行いました。最終的にベースライン調査に計10385名が参加くださいました。
ベースライン調査では、約70ページの質問調査票を用いて生活習慣、生活環境、既往歴、心理社会的要因等広範囲の情報を得ています。認知機能検査、身長、体重、体組成、ウエスト、ヒップ測定、超音波骨密度測定、動脈硬化の検査、口腔内検査（う蝕視診・歯周ポケット測定）、体力測定等の研究用健診を実施しました。血液、尿、遺伝子検体を集めました。
令和2年度より順次、5年目の追跡調査を実施しております。
今後、愛媛県内の保健医療福祉に関する様々なデータとリンケージしながら、愛媛独自のヘルスデータサイエンスに資するビッグデータを構築していく所存です。
日本潰瘍性大腸炎研究
潰瘍性大腸炎は全指定難病の中でパーキンソン病に次いで、医療受給者証所持者数が多い。令和元年度には126,603名の医療受給者証所持者数となりましたが、疫学的には稀な疾患であり、コーホート研究よりも症例対照研究によりリスク要因を評価することが合理的です。国外の研究では一定数の症例対照研究が実施され、潰瘍性大腸炎と関連するいくつかの環境要因と遺伝要因が報告されていますが、未だ確立したエビデンスは得られていません。国内ではこれまで2つの症例対照研究が実施されましたが、遺伝情報が収集されておらず、規模も小さく日本人のエビデンスは乏しい状況です。
本研究では、栄養摂取や喫煙曝露等の生活環境、生活習慣に関する情報を詳細に収集し、遺伝情報も収集することで、環境要因及び遺伝要因と潰瘍性大腸炎リスクとの関連、さらには、遺伝要因と環境要因の交互作用を評価することを目的としています。平成27年5月25日に愛媛大学医学部臨床研究倫理審査委員会、平成27年6月24日に愛媛大学大学院医学研究科ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理委員会の承認を得ました。各協力医療機関の倫理審査委員会の承認を得ました。
当初、症例群は80歳未満で潰瘍性大腸炎の診断から1年未満としました。対象者数を増やす目的で、平成28年6月より潰瘍性大腸炎の診断後4年未満に変更しました。52医療機関で症例群のリクルートを行いました。対照群については、性別と年齢（5歳階級）を可能な限りマッチさせ、基本的に愛媛大学医学部附属病院やその関連の医療機関で、潰瘍性大腸炎或いはクローン病と診断されておらず、下痢や腹痛の症状のない外来或いは入院患者のリクルートを行いました。原則的に症例群1名につき、2名の対照群を選定することとしました。最終的に症例群として計384名、対照群として666名が研究に参加しました。
半定量食事摂取頻度調査票および本研究用に開発した生活習慣、生活環境、既往歴、家族歴等に関する質問票調査（家族構成、家族との人間関係、職業、職業曝露、学歴、年収、喫煙、居住環境、身体活動、睡眠、母乳摂取歴、飲酒歴、感染症や生活習慣病、虫垂切除などの手術歴などの既往歴と家族歴、薬剤使用状況、便秘、口腔衛生、アレルギー、うつ症状、過去１年ライフ・イベント、ストレス等に関する質問を含む）を用いました。症例群においては、医師が記入する使用薬物、重症度に関する患者シートを使用して情報を得ました。
生体試料については、対象者自身により検査用綿棒を用いて口腔粘膜細胞検体を採取しました。
本研究は、厚生労働科学研究費補助金（難治性疾患等政策研究事業（難治性疾患政策研究事業））の「潰瘍性大腸炎の発症関連及び予防要因解明を目的とした症例対照研究」班
（H27-難治等(難)-一般-033）として、実施いたしました。別途、公益財団法人難病医学研究財団の第40回（平成27年度）の助成及び一般社団法人全日本コーヒー協会（2021年）の助成を得ています。
甲状腺クリーゼ：多施設前向きレジストリー研究
コントロール不良な甲状腺機能中毒症では、感染、手術、ストレスを誘因として高熱、循環不全、ショック、意識障害などを来たし、生命の危険（致死率 10％以上）を伴う場合があります。このような生命を脅かす甲状腺中毒状態は甲状腺クリーゼと呼ばれています。発症機序は不明であり、臨床的所見によって定義されています。多臓器における非代償性状態を特徴とし、高熱、循環不全、意識障害、下痢、黄疸などを呈します。的確に甲状腺クリーゼを診断し、早期に治療を開始することが肝要であります。我が国においては、年間約 150 例発症し、致死率は10％以上であります。後遺症として、不可逆的な神経学的障害（低酸素性脳症、廃用性萎縮、脳血管障害、精神症）が少なからず認められます。赤水研究班では、「甲状腺クリーゼ診療ガイドライン2017」を作成しました。この診療ガイドラインの有用性を検証するとともに、甲状腺クリーゼの予後に影響する要因を解明することを目的に、甲状腺クリーゼの多施設前向きレジストリー研究を実施しております。
甲状腺クリーゼの患者様へのお知らせとお願い
愛媛大学大学院医学系研究科では、医学・医療の発展のために様々な研究を行っています。その中で今回示します以下の研究では、患者さんの診療情報（カルテに記載されている検査結果など）を使用します。
【研究課題名】
甲状腺クリーゼ：多施設前向きレジストリー研究
【研究機関】
愛媛大学大学院医学系研究科及び全国の患者登録医療機関
【研究責任者】
三宅吉博（疫学・予防医学 教授）
【研究の目的】
厚生労働省及び国立研究開発法人日本医療研究開発機構の研究班が実施する難病のレジストリー研究の一環として、甲状腺クリーゼの多施設前向きレジストリー研究を実施しています。得られた成果は、病気の予防や診断・治療の向上に役立てたいと考えております。全国の協力医療機関において新規に甲状腺クリーゼと診断された方について、調査へのご協力とご理解をお願い申し上げます。愛媛大学大学院医学系研究科はレジストリー研究における情報収集の中核拠点として、研究に参加しています。
【研究の方法】
（対象となる患者さん）全国の協力医療機関において新規に甲状腺クリーゼと診断された患者さん
（利用する診療情報）性別、年齢、発症時期、合併症、既往歴、身体所見、血液検査データ、画像検査データ、治療状況 等
【診療情報の収集について】
全国の協力医療機関から診療情報を収集します。
対象となる患者さんの診療情報は、各協力医療機関において匿名化します。米国Vanderbilt大学が開発したデータ集積管理システムであるREDCapを愛媛大学大学院医学系研究科内に設置し、適切な管理のもと、各協力医療機関はオンラインでREDCapにデータを入力します。
【個人情報の取り扱い】
各協力医療機関において名前、住所など患者さんを直接特定できる情報を除いて匿名化した後、愛媛大学に診療情報を送信します。個人を特定できるような情報が外に漏れることはありません。また、研究結果は学術雑誌や学会等で発表される予定ですが、発表内容に個人を特定できる情報は一切含まれません。
＜情報の管理責任者＞
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学 三宅吉博
さらに詳しい本研究の内容をお知りになりたい場合は、【お問い合わせ先】までご連絡ください。他の患者さんの個人情報の保護、および、知的財産の保護等に支障がない範囲でお答えいたします。
【お問い合わせ先】
愛媛大学大学院医学系研究科疫学・予防医学三宅吉博
791-0295 愛媛県東温市志津川
Tel: 089－960－5283
Email: epi-prev@m.ehime-u.ac.jp
厚生労働科学研究費補助金難治性疾患政策研究事業
研究課題 ：ホルモン受容機構異常に関する調査研究
研究代表者：赤水尚史
研究分担者：三宅吉博
ヘルスデータサイエンス
医療や保健、介護に関するビッグデータを用いて研究を行っています。
